トイレタンク内の給水トラブル

修理班

現場の状況

水道・水まわり設備で水トラブルを起こした状態。東京都内でマリン水道サービスが修理解決に努めさせて頂きました。

【作業前の様子】 水道料金明細書と一緒に水道局のご案内チラシが入っていて水漏れがしていることが判明しましたがどこから水漏れしているかわからなかった。

お客様からの評価

ポストに投函されていた水道料金の明細を確認をしたところ今月分の水道料金が普段より3倍以上になっていて「漏水していませんか?」という、水道局からの案内チラシが合わせて入っていました。
どう考えても水道料金があまりにも高いので水漏れが起こしている可能性が考えられたから主人と相談をしてすぐに、水漏れ調査をマリン水道サービスさんにお願いしました。人当たりの良さそうなスタッフの方が家にすぐに来てくれて、水漏れしていないか量水計の針を確認を取ってくれて家の中の水を全て止めているのに針がくるくると回っていたから水漏れしているということを断定することになりました。
初めて水道メーターを見ましたが、本当に針がくるくる回っていて少し面白かったけど、かなり不安になりました。ド素人で知識ゼロの私にもわかるように、わかりやすく例えながら説明してくれました。どこから水漏れしているのかまったく判明することもできなく、一つ一つ確認してもらい原因箇所を見つけてくれて、トイレタンクの内側で水が流れ続けていてオーバーフロー管から水が便器の内側に流れ続けているということが判明し、今回は修理してもらい直していただきました。
今後、蛇口やトイレタンクの内側で水漏れがしていた時には止水栓を閉じれば給水がストップし針が止まるということを教えてくれて、また同じようなことが起きたときの対処方法を教えてくださいました。最終的に水を止められることも教えてもらいとても助かりました。
このような水漏れがあるなんて全く考えてもいなかったことですが水道料金を確認しに来てくれた時に水漏れしていることを水道局が教えてくれて水道料金も減額されて大変助かりました。今回のようなトラブルが起きたらまた御社にお世話になろうと思います。

現場写真?

水道料金の減額申請

水道料金の減額申請には、各自治体によって異なる手続きがあります。一般的には、以下のような手順になります。

1:申請書類の入手
自治体のホームページや窓口で、減免申請用の書類を入手します。
2:必要書類の用意
申請書類に必要な書類を用意します。例えば、収入証明書や住民票、家計簿などが必要となる場合があります。
3:申請手続きの実施
書類と必要書類を揃えて、自治体の窓口やインターネットから申請手続きを行います。必要に応じて、面接などの手続きが必要となる場合があります。
4:審査結果の通知
自治体から、審査結果や減額額が通知されます。

水道料金の減額申請には、各自治体によって異なる条件が設けられています。例えば、収入や世帯人数などによって減額の対象が限定される場合があります。自治体のホームページや窓口で、詳細な条件や申請手続きについて確認することをおすすめします。

どんな時に申請できるか?
水道料金の減額申請は、下記のような場合に行うことができます。

・水漏れなどのトラブルによる使用量の急増
・個人の生活状況に合わない固定料金
・長期間にわたる留守や長期入院による水道使用量の低減
・特定の疾病や障がいによる水道使用量の増加

ただし、各自治体によって申請条件や手続きが異なる場合があるため、詳細については住んでいる地域の水道事業者に直接問い合わせることが必要です。

どこに 水道料金の減額申請を申請すればいいのか?
水道料金の減額申請をする場合は、以下の手続きや申請先を確認してください。
1:水道会社への問い合わせ
最初に、ご利用の地域の水道会社に直接問い合わせてみてください。水道料金の減額や補助制度に関する情報を提供してくれるはずです。水道会社のウェブサイトやお客様サポートセンターの連絡先を確認してください。
2:市町村役場への問い合わせ
水道料金の減額や補助制度に関する情報は、地域の市町村役場でも提供される場合があります。役場の水道課や福祉課などに連絡して、詳細な手続きや申請先を確認してください。
3:社会福祉施設や地域団体への相談
地域の社会福祉施設や地域団体によっては、低所得者や高齢者、障害者などの特定のグループに対して水道料金の減額や補助制度を提供している場合があります。地域の福祉施設や地域センターに相談して、詳細な情報を入手してください。
4:市民生活センターや消費者センターへの相談
もし水道料金の減額に関する問題や紛争が生じた場合、地域の市民生活センターや消費者センターに相談することもできます。彼らは消費者の権利や問題解決に関する情報を提供してくれるでしょう。

各地域や国によって水道料金の減額制度や補助制度は異なる場合があります。地域の特定の要件や手続きに従う必要がある場合もあるため、上記の情報源や関連する機関との連絡を通じて正確な情報を入手してください。


基本施工料金
ネットの有料広告やポスト投函されるマグネットやチラシを使って低料金を語り高額請求してくる悪徳営業をしている業者がいます。特定商取引法を順守しないで高額請求をしていると新聞やテレビ報道もされている事態にもなっていますので要注意です。ほとんどが考えられないくらいの低料金で集客して事前見積もりもなく適当な修理工事をして後から高額請求をしてくる手口なのですが、こんな時には。、クーリング・オフをしましょう。契約締結後8日間の無条件クーリング・オフができます。手続きの仕方がわからない時には、「消費者生活相談センター」に連絡をすれば詳しく手順を教えてくれます。考えられないくらいの低料金で修理依頼したはずがとんでもない事態に陥ってしまうことがあるので修理手配する時に十分注意をしてください。
当社では、日本国法で定められている特定商取引法に準じて采井をしてます。また、民間会社でありますが電話無料相談にも応じていますのでご活用ください。

総合手順案内